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お手元の化粧品を確認してみましょう。
ちょっとした"違い"は、実は"大きな違い"であり、
その背景には「規制」が見え隠れします。
もちろん、消費者保護のうれしい「規制」です。
さて、お手持ちのいくつかの化粧品のラベル、もしくは化粧品の裏側に
記載されている"内容量"をご覧ください。
例： 内容量 150ｍｌ
１５０ミリリットルです。ところが、
例： 内容量 150ｍＬ
と、リットルが大文字のエルになっている場合があります。
もちろん、「ｍｌ」と「ｍＬ」は同じですが、エルを大文字にすることによって
「ｍｌ」が違う読み方にされないような考慮です。
これはすでに欧米で慣例化されているようです。
日本国内の大手化粧品メーカーや製造販売会社もここ１年ばかりで、
この表記を取り入れつつあります。
この、「ｍｌ」と「ｍＬ」・・・法的に、「"ｍｌ"を"ｍＬ"に表記しなさい」
と義務化された場合、準備期間はあったとしても、
該当する全商品のラベルを変えなくてはなりません。
それにいち早く反応し、対応している国内メーカーもあるのです。
また、昨年８月に
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欧州連合（ＥＵ）の欧州委員会は28日、化粧品の成分や副作用について
消費者への情報開示をメーカーに義務付ける指針をまとめた。
消費者保護の観点から、化粧品の使用で引き起こされる
アレルギー反応などについて情報提供を徹底するのが狙い。
ＥＵ25カ国で販売されるすべての化粧品が対象となるため、
資生堂など日本のメーカーにも影響が及びそうだ。
ＥＵの新たな指針によれば、消費者から化粧品の使用による
アレルギー反応やかゆみなどの問い合わせがあった場合、
化粧品メーカーは副作用にかかわる情報を開示する義務を負う。
さらに化粧品に含まれる一定の成分について化粧品メーカーに
ラベル表示などを求めた。
欧州委のフェアホイゲン副委員長（企業・産業担当）は
「透明性を高めて消費者が商品選択の幅を広げられるようにする」
との声明を発表した。
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という記事がありました。
この" アレルギー反応やかゆみなどの問い合わせがあった場合、
情報の開示義務化"もＥＵ25カ国同様に日本国内でも義務化
される動きがあってもおかしくはありません。
もっとも、しっかりした化粧品メーカーや製造販売会社は
、義務化される以前に"全面的な情報の開示"とまではいかなくとも
誠意ある対応をしているはずです。
個人的には、怪しげな化粧品メーカーや製造販売会社、
企画会社を淘汰するためにも必要な義務化だと思っています。
【備 考】
コスメにおいてはWebにて、すでにｍＬ表記しているメーカーと、
ラベル表記はｍＬでもWebではｍｌのメーカーがあるようです。
コンタクトの保存液やデンタルリンス関係はｍＬ表記が多いようです。
 【文章】お化粧コンサルタント
メイクアップアーティスト 渡会治仁
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